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英語ができるというだけでは就職活動で有利にならないケース

2020/09/06

英語ができるというだけでは就職活動で有利にならないケース

 
グローバル社会の現代では英語力を求める企業が増え、TOEICハイスコア獲得に勤しむ大学生や社会人が多くいます。英語力が高いに越したことはありませんが、就職活動では英語ができるというセールスポイントだけでは内定は難しいでしょう。
 

必要とされる英語の質

 
企業がビジネスパーソンに求め重要としているスキルの一つが英語力です。
新卒採用時や転職の際にTOEICスコアを応募要件として設定する企業や、SPIで英語能力検査を用いるケースもあります。
また、需要が高まっているのにも拘らず、流暢に英語を操れる日本人は少なく、高い英語力を身に付けていれば就活において有利になると言えます。
 
英語力が評価されれば、就職後の配属先も英語力を戦力とする部署や英語力を必要とする業務を任されることとなるでしょうが、ここで問題となるのが習得している英語の質です。
 
TOEICやTOEFLといった試験英語を中心に勉強してきた学習者は、アウトプット能力値が低く外国人と対話するという経験が不足しているがために、コミュニケーションを図る英語力が備わっていないということが多々あります。
 
英語民間試験のスコアが高ければ、必ずしも使える英語を習得しているということにはなりません。
企業が求めているのは取引や商談をこなせる生きた英語だと理解し英語力を高めていかなければならないのです。
 

英語ができる事よりも志望動機が重要

 
英語力はグローバル化の現代で求められているスキルではありますが、英語力をアピールするあまり、志望動機が薄っぺらいものだと面接官に印象付けては内定を貰える可能性は低くなります。
 
英語力を活かしたいと熱弁したとしても、就職希望する企業よりも高い英語力を必要とする外資系企業に勤めてはどうかと問われ、返答できなければそれまでとなってしまいます。
 
商社だけではなく、ホテル従業員、通訳者、英語教師など、英語が必要とされる職種は数多く存在しますが、業種によって求められるソフトスキルも異なり、企業によって特徴も違うため、英語力をメイン武器とするのではなく、あくまでも就職の可能性を高めてくれるツールとして活用していきましょう。
 

まとめ

 
国内では少しでも英語を話せれば、すごいと周囲から言われますが、企業が求めているのは言語としての生きた英語力ですので、試験で通用する英語力だけを鍛えていないか再度見直してみてください。
 
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